駄洒落を見つけた！ なんとLaudato Si’ 103 英語版とラテン語版の間に。ヴァチカン関係者にもこういうユーモアの持ち主がいる。そのまま公開を許したフランシスコ教皇も相当なユーモアの持ち主。きっと、クスクス笑いながらネットの中にそっと仕掛けたのだろう。ただ、この駄洒落、意味するところは深淵だ。「quantum leap （量子論的跳躍）、それは人間という生命に元々備わっている豊かさ」と言いたいのだろう。ラングドン教授もこの謎を解くのは苦労するに違いない。ダン・ブラウンの次回作辺りに、盛り込んで欲しいな。(^_^;)
そら豆の苗
そら豆の苗床、割と順調。二つ三つ発芽しないが、発芽率80％程と書いてあったからこんなものかな。(^_^; 暖かい日を選んで区民農園に植えるつもり。これで冬季の農作業は完了の予定。次は来年3月、暖かくなってからだな…。
フランシスコ教皇社会思想のコア部分：bridges between peoples and individuals
この様な図を作ってみた。図にするだけで一日かかってしまった…。解説はまたの機会に…。なお、パワポ元ファイル（随時更新、PLS download for the latest）はここ。
第41回 量子情報技術研究会（QIT41)
11月18日19日（月火）と、第41回 量子情報技術研究会,、つまり、QIT2019-46~100に参加した。＠目白の学習院大学。「Googleが量子超越性を実験実証か」で沸いていたが、特に私の興味を引いたのは、”interconnect”という考え方。.
interconnectは、通常の用法であれば「複数のナニナニを相互に接続する」という他動詞。しかし量子論の専門用語としては、イオントラップ量子コンピューターで、トラップされた複数個のイオンの量子状態を相互に「もつれ」させることをいう。詳しくはQIT2019-52の抄録を参照されたい。
この”interconnect”という用語、実は、フランシスコ教皇の回勅ラウダート・シ英語版に5回も出てくる。その内3回は、”everything is interconnected”という形で使われている（70, 138, 240）。「すべては相互に接続されている」と普通には和訳するところだが、「全ては量子論的に「もつれ」を持たされている」という意味ではないかと、科学と宗教を同時に扱う者達（例：The Faraday Institute for Science and Religion）の間ではもっ
ぱらの評判だ。
ラウダート・シ英語版には、”quantum leap”という用語も出てくる。この用語そのものは、ケンブリッジ大学素粒子物理学教授を務め、後に英国国教会司祭になったポーキングホーンなどが、ラウダート・シ出版以前に考案したもの。もともと「量子論的跳躍」を意味していた。
この用語をフランシスコ教皇はラウダート・シ英語版の103で、「So, in the beauty intended by the one who uses new technical instruments and in the contemplation of such beauty, a quantum leap occurs, resulting in a fulfilment which is uniquely human.」と使っている。訳すと「one（或る霊的人間個体）が新たな技術装置を使って美を生み出そうとするとき、そして、その様な美をとらえようとして見つめるとき、そこには量子論的跳躍が起こり、その結果としてhuman（人間という生物）に特有な或る種のfulfilment（完成）がもたらされる。」となる。
ラウダート・シという回勅は、科学と宗教を両立するものとして認め、その両方を駆使して温暖化など地球環境破壊をくい止めようと警鐘を鳴らすために書かれた。保守的なカトリックとしては異色の回勅。科学を論ずるのだから勿論、最新の科学知識を盛り込んでいなければならない。でないと、宗教者がおかしな科学を論じていると軽くあしらわれてしまうからだ。
・・・というような場違いなことを、技術研究会の場でアレコレと考えてしまった。
追記：ラウダート・シを読むなら英語版に限る。14カ国語版がありラテン語版もあるが、最新科学をラテン語で表すのは至難の業だろう。現在、科学の世界標準語は英語。だから最新の科学を論じようとすれば英語となるのが自然。14カ国語版のラウダート・シ103節を調べたが、”quantum leap”の記述は英語版にしかなかった。ドイツ語版になかったのはチョット意外だった。ハイゼンベルグ先生、御免なさい。というのは、彼は熱心なドイツ福音派のクリスチャンだったし量子力学の創始者の一人だったから。
なお、”quantum leap”という言葉は、Ngramを調べたところ、20世紀初頭の量子力学黎明期からあった言葉だと分かった。上記の記述を「ポーキングホーンなどが」と修正しておいた。
頑張れレタス
この秋収穫できるのは、このレタスが最後となるだろう。気温が下がってきて成長速度が遅くなってきているが、頑張れ、レタス！
Church and Stateの説明図
Church and Stateの説明図の元のパワポをここに貼り付けておきました。再利用されて結構です。その際、ご一報くださると有り難いです。
2017 number of LLC = 2,696,149
2017年の米LLC数は2,696,149だった。この数字は、IRSが発行した2017 Partnership Line Item Publicationのpage 3に載っている。上欄Domestic limited liability companyの脇に青字で添えてある数値。依然として単調増加を続けている。グラフを更新しエクセルファイルを~archivesの資料・グラフにアップしておいた。
clm.246：教会バザーは何故やめざるを得なかったのか
カトリック赤堤教会の教会誌「野の百合」に投稿する「教会バザーを何故やめざるを得なかったのか」です。赤堤教会では、1963年から半世紀以上も開催され、地域の一大イベントになっていた教会バザーを、この秋やめざるを得ませんでした。その理由、背景、今後の提案などについて書いてみました。宜しかったらお読み下さい。
[追記］昨日アップしたバージョンを大幅に書きかえて20191208_2 ver.としました。このバージョンをお読み下さい。
茎ブロッコリー収穫
茎ブロッコリー、八百屋さんであまり見かけないがおいしい。区民農園からはあと、普通のブロッコリー二つ、レタス一つがこの秋収穫できるはず。12月に入って気温が下がってきたので大きく育つか心配だけど…。
clm.245: Church and Stateの｢もつれ｣ ー 宗教組織は課税か免税か
国家が宗教へ課税することの「是非」をウンヌンカンヌンしたいならば見逃せないテキストがOUPから出版されていた。Edward A. Zelinsky、米国租税学会の中ではtheology of the people寄りの考え方を持った、つまりChurch and Stateで言えばChurch寄りの考え方を持った租税学者が2017年に書いたテキスト。原題：Taxing the Church: Religion, Exemptions, Entanglement, and the Constitution、半訳：『the Churtchに関する税制について ー religion、諸々の免税、もつれ、米国憲法』。
時間があればジックリ内容を吟味したいが即席に解説だけ半訳しておく。
『解説』：米国のchurchesや他のreligious institutions（宗教機関）が米国家または米各州によって課税対象とされているか免税対象とされているか、実地調査および規範調査を本書は行っている。調査結果は、churchesや他の宗教機関が米国連邦および各州の税制によって一様でなく多様に扱われていることを明らかにしている。特にsectarian institutions（ある宗教に属する宗派機関）は多くの人が思っているよりも多くの税金を支払っている。重要な点は、各州はsectarian entities（宗派事業体）に対しそれぞれ独自のアプローチを用いて課税免税を決めていることである。churchesや他の宗派事業体を課税とするか免税とするかは、Church and Stateをスペクトラム状にentangle（もつれ）させている。この様なchurch-state enforcement（両権社会における法律執行）の「もつれ」スペクトルにおいて、あまりもつれていない一方の端には、churchesがより頻繁に課される税金 — 連邦社会保障およびメディケア税、売上税、不動産譲渡税 — が位置している。他方で、宗教機関が免除される税金 — 典型的には一般事業所得税、時価基準固定資産税、失業税 — が、「もつれ」の可能性が最も高い端に位置している。宗教行為者・宗教機関への免税は、国家からの或る種の助成金であるとして生理的反射の様に非難されるが、この非難は説得力がない。むしろこの種の免税は、church-state enforcement（両権社会における法律執行）の「もつれ」を最小化させる作用を持ち、世俗の側から宗教に助成金を与える方法によってではなく、「もつれ」最小化のゴールへと向かうことを可能としている。したがってこの種の免税は、a normative tax base（或る規範を支持する税の基礎）の一部と見なされるべきである。この様に本書は考えている。
どのchurchを課税とするのか、どのchurchを免税とするのか、この問題はChurch and Stateがそれぞれ持つ競合しあうlegitimate values（正当な価値観）の間で難しいトレードオフを引き起こす。その中で、私たちの非中央集権的legislation（法律措定）はこれらの法律的および税政策的トレードオフをそれなりに（reasonably）達成しているが、church内部のcommunication保護や、churchesに州ごとに独自の基準で課される売上税納税義務の拡大など、特定の課題にはまだ改善の余地があると本書は考えている。
（ディスカションはまたの機会で。）